食品のサブスクリプションサービスを提供するオイシックス・ラ・大地株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：高島 宏平）が展開するOisixは、猛暑や豪雨、台風などの影響で突然発生してしまう規格外品や豊作品、外的要因で余ってしまい、通常の流通では扱いにくくなった食品を、購入を希望する会員向けに通知・販売するサービス「おたすけOisix」において、6月から続いた高温と夏の猛暑の影響で規格外となった、大分県由布市の「カメレオンパプリカ」を2024年8月8日（木）より販売します。
URL：https://www.oisix.com/sc/otasukeoisix
▲カメレオンパプリカ
産地では、例年8月上旬になると次のシーズンに備えて畑を整備するためにパプリカを全て収穫します。その際、着色しきっていない中途半端な色づきのパプリカでも収穫せざるを得ず、そのようなパプリカは規格外品として流通には乗せられない状況がありました。Oisixではそのような規格外パプリカを「カメレオンパプリカ」と名付けて、2023年から販売をしており、味への好評のお声はもちろんのこと、「追熟による色の変化の過程が観察できて面白いです。子供たちと色あてをして楽しんでいます。」「個性的なカラーは料理の彩りに良く、楽しく使わせていただきました。」など「カメレオンパプリカ」ならではの色合いを楽死んでいるお声が集まりました。
今年は6月から続いた高温と夏の厳しい猛暑により収穫のサイクルが大きくずれてしまい、例年の3倍の約6,000個の「カメレオンパプリカ」が収穫されました。えぐみのないさっぱりとした味わいとみずみずしい肉厚の食感が特徴で、彩りの美しさを活かしてサラダにしたり、スティック野菜としてそのまま食べるのもおすすめ。また、加熱をすると甘味が増すので、酢豚などの炒め物にしても美味しく召し上がれます。通常のパプリカと変わらないおいしさがあるものの、見た目の問題で規格外になってしまった「カメレオンパプリカ」を、この度「おたすけOisix」にて緊急販売いたします。
「おたすけOisix」は2022年8月2日に開始したサービスで、猛暑や豪雨、台風などの影響で突然発生してしまう規格外品や豊作品、外的要因で余ってしまい通常の流通では扱いにくくなった食品を、通常よりお得な規格で販売し、また購入いただいたお客様への5％ポイントバックを実施しています。家計に優しく産地のフードロスを減らしてレスキューするこの取り組みで、これまでに累計約238トンの青果をお届けしました（2024年6月末時点）。今後も全国の産地の要請を受けて支援販売を強化しながらお客様のお役に立てるよう、本取り組みを推進してまいります。
＜大分県由布市のパプリカ生産者 片岡 貴之さんコメント＞
今年は、梅雨入りの時期が例年と違い、７月も異常な暑さを記録しました。
そろそろ、来シーズンに向けての準備をするタイミングになりますが、収穫サイクルがずれてしまい、苗を倒すこのタイミングでも、未だに色が変わらないパプリカが多数残ってしまっています。
断腸の思いですが来年の生産計画もあるので、完全に着色せず中途半端に色が変化してしまっている状態での収穫をすることにしました。
この機会に是非ご賞味ください。
商品名 ：カメレオンパプリカ
価格 ：税込328円（130g／1-2玉）
販売期間：2024年8月8日(木)～なくなり次第終了
URL ：https://www.oisix.com/sc/otasukeoisix
2000年に設立。「つくった人が自分の子どもに食べさせられる食材のみを食卓へ」をコンセプトとした、有機野菜や特別栽培野菜など、できる限り添加物を使用せずに作った加工食品などの食品を取り扱うEC食品宅配サービスです。現在、会員数は368,714人（2024年3月末時点）で日本全国の方にご利用いただいています。2013年7月に販売を開始した、必要量の食材とレシピがセットになり主菜と副菜の2品が20分で完成するミールキット『Kit Oisix』は、シリーズ累計出荷数が1億5千万食（2023年5月末時点）を突破しています。
オイシックス・ラ・大地株式会社は、「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」の国内主要ブランドを通じ、安心・安全に配慮した農産物、ミールキットなどの定期宅配サービスを提供しています。子会社に、事業所、学校、病院などの給食事業を展開する「シダックス」、買い物難民向け移動スーパー「とくし丸」、米国でプラントベース食材のミールキットを展開する「Purple Carrot」などがあり、食の社会課題を解決するサービスを広げています。また、「サステナブルリテール」（持続可能型小売業）としてSDGsに取り組み、サブスクリプションモデルによる受注予測や、ふぞろい品の積極活用、家庭での食品廃棄が削減できるミールキットなどを通じ、畑から食卓まで、サプライチェーン全体でフードロスゼロを目指しています。